みなさん、こんにちは。IR広報統括部長の岩田です。１０月２９日、「サステナビリティレポート２０２２」を当社ホームページ（Webサイト）に掲載しました。
サステナビリティレポートとは何かですが、「サステナビリティレポート２０２２」の３ページ目の右下の図を見てください。横軸に業績などの財務情報と、SDGs/ESGへの取組みなどの非財務情報を置き、縦軸を簡潔と詳細として、統合報告書と有価証券報告書とサステナビリティレポートの位置関係を示しています。いずれも投資家をはじめとするステークホルダーのみなさまに企業の紹介、企業価値を判断する材料を提供する報告書ですが、サステナビリティレポートは企業の非財務情報、SDGs/ESGへの取組み等を網羅的に詳しく説明したものになります。有価証券報告書とは異なり、発行が義務づけられているものではありませんが、SDGs/ESGへの取組みを企業の評価材料として重視している投資家に対して、企業がどの程度真剣に取組んでいるのかを判断する重要な材料となっています。
サステナビリティレポートについては、昨年１０月末に新日本科学として、初めて作成したのですが、今回はその記載情報を最新のものとする単なる更新版ではなく、７ページ目に示しましたように、今回、当社初となる統合報告書を作成し、その中で２０２８Visionを提示しましたので、企業として重要課題と考える「マテリアリティ」を再検討し、変更しました。
昨年のマテリアリティはE（環境）、S（社会）、G（ガバナンス）それぞれにおいて重要と思っている課題をマテリアリティとして特定し、それに対する取組みを記載しました。例えば、E（環境）に関しては「CO2排出量の削減」と「生物多様性の保全」の２つをマテリアリティとしました。しかし、今回は、その取組みが当社の企業価値にどうつながっているのか、企業の持続的成長にどうつながるのかを、より明確にするために、「事業を通じた社会課題の解決」および社会要請に応える「経営基盤の強化」の２つの側面において、マテリアリティを特定しました。
具体的には、「事業を通じた社会課題の解決」については、創薬と医療技術向上の支援、健康な人生の提供、美しい地球環境の保全という３つのマテリアリティを特定し、１０ページから２５ページにかけて、それぞれについて当社グループの取組みを順番に説明しています。同様に、社会要請に応える「経営基盤の強化」については、働く楽しさを実感できる組織づくり、DX/RPA推進によるビジネスの進化、ステークホルダーエンゲージメントの向上、企業理念を実現するガバナンスの構築という４つのマテリアリティを特定し、２６ページから５３ページにかけて、それぞれについて当社グループの取組みを順番に説明しています。分量が多いので写真やピクトグラムを用いて、なるべく文章は少なめにして読んでいただく努力をしています。
最後に５４ページからは「社会からの評価」として、外部から当社の非財務情報、SDGs/ESGへの取組みに対する評価を記載しています。この１年間で当社の評価は着実に高まっています。
新日本科学の事業や活動が、環境・社会課題の解決に、持続可能な社会の実現に、貢献しているなと思っていただける内容になっていると思います。ぜひ目を通してください。